クラウドの活用は「クラウドファースト」という言葉があるように、ビジネスにおけるトレンドの一つとなっています。
一方でオンプレミスによるシステムも、貴社には多く残っているのではないでしょうか？「わが社のシステムをクラウドに移せるか」という点を、気にする企業も多いでしょう。
この記事ではオンプレミスとクラウドの相違点、移行する手順やポイント、クラウドの向き・不向きなどについて解説します。社内のシステムをオンプレミスからクラウドに移せるか気になる方は、ぜひお読みください。
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システムをオンプレミスからクラウドに移行することは可能
多くのシステムにおいて、オンプレミスからクラウドに移すことは可能です。それぞれの違いやクラウドの種類、クラウドに移す方法を解説します。
そもそも、オンプレミスとクラウドはどう違う？
オンプレミスとクラウドでは、インフラの保有者が異なります。
オンプレミスはハードウェアやネットワーク機器を自社で保有する一方、クラウドの場合はクラウドサービスの運営会社が保有します。オンプレミスとクラウドの違いを、以下の表にまとめました。
オンプレミス | クラウド | |
| インフラの保有者 | 自社 | クラウドサービスの運営会社 |
| コスト | まとまった初期費用がかかるが、ランニングコストは抑えられる | 初期費用は低いが、ランニングコストがかかる |
| カスタマイズ | 可能（パッケージソフトを使う場合は制限あり） | 運営会社が認める範囲内でのみ行える |
| 保守対応 | 自社での対応が原則。保守契約を結び、ベンダーに委託する方法もある | 契約の範囲内で、クラウドサービスの運営会社が対応する |
| インターネットへの接続 | WebコンテンツやWebアプリを使わない限り、必須ではない | 必須 |
| セキュリティ | 自社の要件に合わせて、柔軟に設定できる | クラウドサービスのセキュリティレベルに依存する |
クラウドには種類がある。貴社に合ったクラウドの選択を
ひとくちに「クラウド」といっても、さまざまな種類があります。自社で管理する範囲にフォーカスした場合は、以下の3種類に分かれます。
クラウドの種類 | 特徴 |
SaaS | ハードウェアやOS、ミドルウェア、アプリケーションソフトをまるごとクラウドサービスの運営会社で管理する。ソフトウェアをサービスとして提供する形態 |
PaaS | クラウドではハードウェアやOS、ミドルウェア（データベースなど）を設定したプラットフォームを提供する。アプリケーションは、利用者側でセットアップする必要がある |
IaaS | クラウドでは仮想サーバーやストレージ、ネットワークなどのシステム基盤を提供する。OSやミドルウェア、アプリケーションは、利用者がセットアップする |
上記のとおり「クラウドで使えるサービス」は、ユーザー登録や支払いを済ませればすぐに業務に活かせる「SaaS」ばかりではありません。
アプリケーションを自由に選べる代わりにセットアップを要する「PaaS」や「IaaS」もあります。
設置場所にフォーカスした場合、クラウドは以下の2種類に分かれます。
クラウドの種類 | 特徴 |
| パブリッククラウド | システムのリソースを、他のユーザーと共用するクラウドサービス。クラウド専業の業者が提供するケースが多い。申し込み直後に使えるサービスもある |
| プライベートクラウド | 自社単独で占有できるクラウドサービス。導入までに期間を要する代わりに、カスタマイズの自由度やセキュリティが高い |
こちらもシステムの要件を踏まえて、適切なサービスを選ぶことが重要です。
オンプレミスからクラウドに移す5つの方法
オンプレミスからクラウドに移す方法は、大きく5種類に分かれます。それぞれの特徴を、以下の表にまとめました。
移行方法 | 概要 |
| Rebuild（リビルド） | 現行のアプリケーションを、クラウドでの稼動に適したアーキテクチャーに作り変える |
| Refactor（リファクタ） | 現行システムのアーキテクチャーやアプリケーションの仕様を変えず、インフラの構成を修正する |
| Rehost（リホスト） | インフラを置き換える手法。現行のアプリケーションを変えずにクラウドへ移行する |
| Replace（リプレース） | 現行のシステムを破棄して、他のシステムに置き換える |
| Revise（リバイス） | 現行システムのアーキテクチャーを維持しつつ、ソースコードの一部を改修する |
上記を検討のうえ、貴社に合った方法を選んでください。
オンプレミスからクラウドにスムーズに移行する手順を紹介！
オンプレミスからクラウドへの移行は、正しい手順を踏んで行うことが重要です。スムーズに移行する手順を、以下の表にまとめました。
1 | 目標の設定と現状の把握や分析 | なぜクラウドへ移行するかを決めたのち、現行システムを調査し課題を把握する |
2 | 移行計画の作成とシステムの設計 | オンプレミスからクラウドへどのように移行するか、またどのようなシステムにするか計画・設計する。クラウドの選定も行う |
3 | システムの改修や開発、初期設定の実施 | 必要に応じて、現行システムの改修や新システムの開発を行う。SaaSに置き換える場合は、登録や初期設定を済ませておく |
4 | 移行の事前検証 | オンプレミスからクラウドへ移行するシミュレーションやリハーサルを行う。移行の際に発生する問題点を見つけ、解決する |
5 | 移行の実施 | オンプレミスからクラウドへ移行する。移行後に不具合が発生した場合は、その対応も行う |
6 | 結果の評価 | 移行はうまくいったか、システムが抱える課題が解決されたかを評価する |
オンプレミスからクラウドへの移行で得られる5つのメリット
システムをオンプレミスからクラウドへ移すことで、さまざまなメリットが得られます。ここからは代表的な5項目について、得られるメリットの内容を確認していきましょう。
①モバイル端末にも対応、どこからでも業務を進められる
クラウドのシステムはデータが集中管理されているため、外部からの接続でも最新で正確な情報にアクセスしやすくなります。特にパブリッククラウドはシステムそのものが社外にあるため、社外・社内を問わずログインさえできれば使える点は魅力的です。
スマートフォンに代表されるモバイル端末にも対応し、外出先でも業務を進められることはクラウドを活用する代表的なメリットです。業務の迅速化や無駄な時間を削減でき、業務効率化の実現に寄与します。
②ブラウザやPDFビューアがあれば、業務を進められる
クラウドを使う場合は、ブラウザ搭載の端末（デバイス）があれば業務を進められます。
ダウンロードした書類の確認にはPDFビューア（Adobe Acrobat Readerなど）やOfficeも必要ですが、これらをインストール済みの端末は多いでしょう。担当外の業務を行う、システムのバージョンアップがあった場合でも、ログインするだけで業務を進められます。
一方でオンプレミスの場合は、これほど手軽ではありません。
業務で使う個々のクライアントソフトを、業務に携わるすべての端末に1台ずつインストールしなければならないためです。「新たな業務に携わる」「ソフトがバージョンアップされた」場合にいちいちインストール作業が発生することを、面倒に思う方は多いでしょう。
クラウドならこのような作業から解放されるため、システム部門の負荷を軽減できるメリットも見逃せません。
③災害への対策が強化される
クラウドを使ったシステムは以下の措置を講じることで、貴社における災害への対策を強化できます。
- 被災時でも被害を受けにくい場所に立地し、災害に強い建物や設備で運用する
- 主要な事業所と異なる地域にシステムを構築し、データを格納する
1、2のどちらかだけでも災害対策として有効ですが、両方を満たせばより十分な備えを行えます。
④リプレースに伴うまとまった出費が軽減される
オンプレミスで運用するシステムは、年月の経過に伴いハードウェアは老朽化し、ソフトウェアもサポートが打ち切られるリスクが高まります。このため、数年おきにシステムの更新をしなければなりません。
システムのリプレースに伴いまとまった出費を要することに、頭を悩ませた経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか？
パブリッククラウドを使えば月々の利用料金を支払うことと引き換えに、リプレースに伴うハードウェアやソフトウェアの出費を軽減できます。
特にSaaSの場合、ハードウェアやソフトウェアに関する別途費用は発生しません。ユーザー登録や契約手続きを行い、初期設定を行えば使い始めることが可能です。
⑤SaaSの場合は、トラブルへの対応を運営会社が行う
お使いのシステムがSaaSの場合、トラブルが起こっても復旧作業は運営会社に任せられます。
貴社は運営会社と連絡を取り、対応を待てばよいわけです。最新の情報を入手したうえで、問い合わせへの対応や他システムへの影響調査を行うことが可能です。
オンプレミスからクラウドへの移行にはデメリットもある
オンプレミスからクラウドの移行には、以下に挙げるデメリットもあります。
- パフォーマンスがネットワーク回線による影響を受けやすい
- 社内で使う他のシステムと連携できない場合がある
- サーバーが日本国内で運用されているとは限らない
- 不具合が発生した場合、自社での復旧作業はできず、クラウドサービス事業者の対応を待つしかない
- 長期間利用する場合は、オンプレミスよりもコストが高くなる可能性がある
パブリッククラウドを使う場合は、以下のデメリットがあることも考慮してください。
- インターネット回線への接続が必須
- 他社が引き起こしたトラブルが、自社のシステム運用に影響をおよぼすおそれがある
クラウドへの移行は、デメリットも把握したうえで検討する必要があります。
貴社のシステムはオンプレミスからクラウドへの移行に向いているか？
業務で使うすべてのシステムが、クラウドに向くとは限りません。
ここからはオンプレミスからクラウドへの移行が向くケースと不向きなケースを紹介します。オンプレミスからクラウドへ移行するシステムの選定にお役立てください。
オンプレミスからクラウドへの移行が向くケース
クラウドはどこからでも接続できること、使った期間に応じて費用が増えることが特徴です。オンプレミスからクラウドへの移行が向くケースを、以下に挙げました。
- 社内と社外の両方からアクセスされるシステム（営業担当者が頻繁に使うシステムなど）
- 短期間だけ使われるシステム（懸賞やキャンペーンサイトなど）
- 時期によって必要なリソースが変動するシステム（夏や冬が繁忙期の施設など）
- 社内に専任のシステム担当者がいない
- 被災した場合でも、稼働を継続する必要があるシステム
オンプレミスからクラウドへの移行に不向きなケース
オンプレミスからクラウドの移行が不向きなケースもあります。一例を以下に挙げました。
- インターネットへの接続が好ましくないシステム
- 高いセキュリティを要求するシステム
- クラウドに移すと、既存システムとの連携が難しくなるケース
オンプレミスからクラウドへの移行に失敗しない6つのポイント
オンプレミスからクラウドへの移行は、スムーズに進めたいものです。
これから解説する6つのポイントを押さえ、クラウドへの移行を円滑に行いましょう。
①導入から運用終了まで、トータルでのコストで比較する
システムを選ぶ際には、導入から運用を終えて廃棄するまで、トータルのコストで比較することが重要です。
オンプレミスは初期費用が高額となるため高く見えがちですが、ランニングコストはそれほど高くならない場合も多いです。一方でクラウドは、長く使うほどトータルコストが上がることに注意が必要です。
トータルで見た場合、使い方によってはオンプレミスのほうが安くなるケースもあるでしょう。使用する期間を決めたうえで、比較を行うことが重要です。
②システムに合ったタイプのクラウドを選ぶ
クラウドには種類がある。貴社に合ったクラウドの選択をで解説したとおり、クラウドにはさまざまな種類があります。
有名企業が提供するSaaSだけがクラウドではありません。貴社に合ったタイプのクラウドを選び、実務で活かしましょう。
③既存システムとの連携を考慮する
企業で使われるシステムの多くは、他の重要なシステムと連携しています。
システムの変更に伴い他のシステムと連携できなくなると、業務に大きな支障が生じるでしょう。オンプレミスからクラウドへ移行する際には、以下の点も必ず考慮してください。
- 標準機能で、他のシステムとの連携が可能か
- オプションで、システム連携に役立つ機能が提供されているか
- 標準機能やオプションで連携できない場合、アドオンやカスタマイズは可能か
- オプションやアドオン、カスタマイズの費用はどの程度かかるか
④パフォーマンスやスピードが業務要件を満たすか確認する
ほとんどの実務には、締切があります。
このため業務システムも「どれだけ時間がかかっても、処理が終われば良い」という要件で済むケースは少なく、何らかの時間制限や時間当たりの処理件数が問われることとなるでしょう。
許容される時間や最低限の処理件数は、要件により異なります。
まずは業務内容を考慮したうえで、システムに求める要件を決めましょう。そのうえで、スピードやパフォーマンスの要件を満たすシステムを選ぶことがおすすめです。
⑤セキュリティの確保状況をチェックする
クラウドを活用する場合、データセンターを自社で運営する場合を除いて、データを他社に預けることとなります。
システムを安全に運用しデータを守るためにも、運営会社がしっかりセキュリティを確保しているかチェックすることは重要です。
⑥ユーザーの操作性が良いサービスを選ぶ
システムを移行する際には、ユーザーの使い勝手の良さをチェックすることも重要です。
本稼働後、頻繁にシステムを使う方は現場で働く担当者であるためです。
いくら機能が優れたクラウドサービスでも、操作性が悪いと使われません。システムを検討する際には現場の担当者に使ってもらい、使い勝手を必ずチェックしてください。
システムの特徴を踏まえて、クラウドへの移行を進めよう
クラウドへの移行を成功させるためには、システムの特徴を踏まえて適切な方法を取ることが重要です。
SaaSはクラウドの代表的なサービスですが、SaaSの活用がすべてではありません。現状の課題を把握したうえで、適切な方法を選びましょう。
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